DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

最近、耳にする機会が増えてきたDX。

本記事ではDXの意味や定義をわかりやすく解説します。

目次

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXとはDigital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)の略語で、英語圏では「Trans」を「X」と書く習慣があることから、DXと表記されています。

「デジタル・トランスフォーメーション」という概念は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって世界で初めて提唱されたといわれています。教授はDXを「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」と定義しました。

その後日本では、2018年に経済産業省からDX推進のために企業の経営者がおさえるべきポイントをまとめた「DX推進ガイドライン」が公表されました。

DX化、デジタル化、IT化、それぞれの違いとは?

DX化デジタル化IT化は、どれも企業が取り組むべき重要な課題ですが、それぞれ異なる意味合いを持っています。混同しがちな言葉なので、分かりやすくまとめます。

デジタル化

デジタル化とは、アナログな情報をデジタル情報に変換し、処理、管理することです。具体的には、紙の書類を電子データ化したり、写真や動画をデジタルデータ化したりすることなどが含まれます。

デジタル化の目的は、情報の共有や管理を効率化すること、検索性を向上させること、データ分析を可能にすることなどです。

IT化

IT化とは、情報技術(IT)を活用して、業務を効率化することです。具体的には、社内システムを導入したり、クラウドサービスを利用したり、ロボットを導入したりすることなどが含まれます。

IT化の目的は、業務のスピードアップ、コスト削減、人為的なミスを防ぐことなどです。

DX化

DX化は、先述したように、デジタル化やIT化を土台として、事業モデルや業務プロセスを根本から変革することです。単に業務を効率化するだけでなく、顧客体験の向上、新商品・サービスの開発、新たな収益源の創出などを目指します。

DX化の目的は、企業の競争力を強化し、持続的な成長を実現することです。

DX化を実現するためには、まずデジタル化とIT化を進める必要があることからデジタル化、IT化、DX化は、密接に関係しているといえます。

DXが必要な理由

なぜこれほどまでにDXが必要とされているのでしょうか?

2025年の崖

2018年、経済産業省は「DXレポート」を公表しました。このレポートの中で提唱されたのが「2025年の崖」です。

レポートでは、日本企業は既存システムの複雑化・ブラックボックス化といった課題から、レガシーシステムの刷新をうまく実現することができず、この場合、DX実現はおろか、2025年以降、年間で最大12兆円もの経済損失が生じる可能性があると警鐘を鳴らし、「2025年の崖」と表現されました。

2025年の崖への対応策とは

レポートの中では「2025年の崖」問題へ対応し、DXの推進を実現するための対応策について、下の5つが記されています。

1「見える化」指標、中立的な診断スキームの構築2「DX推進システムガイドライン」の策定

3 DX実現に向けたITシステム構築におけるコスト・リスク低減のための対応策

4 ユーザ企業・ベンダー企業間の新たな関係構築

5 DX人材の育成・確保

まとめ

今回の記事では、DXの意味うあ定義についてお伝えしました。

DXは組織をまたがって全社的に推進していくものなので、成功させるためのポイントを抑えることが大切です。

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