DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する企業が増えています。競争に取り残されないためには、今こそDXを積極的に進めるべき時期だと言えるでしょう。
しかし、DXを推進するために必要なスキルや人材を確保することは容易ではありません。そこで、今回はDX推進に必要なスキルや人材の育成方法について解説致します。
DX推進の必要性と課題
近年、IT業界のみならず、製造業や接客業など、ほとんどの業界でDXが促進されています。最先端のデジタル技術を活用し、業務効率化やデータ分析を行うことで、顧客ニーズに柔軟に対応できるようになり、市場競争力を高めることができます。
特に、日本の製造業は高齢化や人手不足といった問題にも直面しています。これらの問題を解決するためにも、自動化やAI、IoTを活用し、DXを推進することで、製造業の生産性向上や新たなビジネスモデル創出なども期待できるでしょう。
しかしながら、DX推進にはいくつかの障壁も存在します。例えば、企業内でDXに対するビジョンが曖昧であったり、部門間の連携が上手くいっていないと、DX化しても効果が得られず、思うようにDXを促進できません。また、中小企業では、十分な人的リソースや投資費用など経営資源をDX促進のために 割けないというのも大きな課題の一つです。
DX人材の育成・確保
これらの課題を解決するために、DX推進に必要なスキルを持った人材の育成・確保は最重要とも言えるでしょう。技術的な知識がある人材だけでなく、DXを推進していく為のスキルを持った人材を登用し環境を整備することで、組織の改革やイノベーションを期待でき、本当の意味でのDX、変革をもたらすことができるのです。
DX推進に必要なスキルとは？
DXを円滑に推し進めていくために必要な6つのスキルをご紹介いたします。
IT・デジタル分野の基礎知識
DXを進めるためには、運用するシステムに詳しい人材が必要です。プログラミングやシステム構築など基本的なIT関連・デジタル分野の基礎知識、またビッグデータやIoTなどのデータを応用できるスキルが必要です。DXを進めるためには、適切な技術やシステムを導入することが不可欠であり、運用に必要なスキルを持っている人材が求められるでしょう。
プロジェクトマネジメントスキル
一見DXと関係ないビジネススキルのようですが、DXを推進するためには必須のスキルと言えるでしょう。社内のレガシーシステムや慣習を無くし、新たなツールを導入したり、革新的なアイディアを試すためには、社内の課題を把握し、プロジェクトをリードし改革していく力が求められるのです。プロジェクトマネジメントスキルを持つ人材がいれば、DXによる新たなプロジェクトを成功に導くことができます。
データ分析スキル
CRMやSFAなどデジタルツールを導入すれば、今までは分析できなかった膨大なデータを一元的に管理し、分析できるようになります。膨大な分析データの中からパターンや傾向を見つけ出し、課題やチャンスを発見するためにはデータ分析スキルが必要です。例えば、顧客データを分析することで、顧客の購買傾向やニーズを把握し、商品やサービスの改善点を見つけることができます。また、製造プロセスのデータを分析することで、不良品を作り出す要因を特定できれば、生産性の向上も期待できるでしょう。
問題解決能力
自社の課題を発見し、課題解決のためにデジタル技術を利用するのがDXのあり方です。課題を見つけ、デジタルツールを手段として課題解決方法を導き出せる柔軟なスキルが求められています。また、デジタル化して表面化した問題の解決もDX推進のためには必須です。
コミュニケーション能力
社内を改革していくDXは、部署や部門間での密な連携が成功の秘訣です。そのため、DXを推進するマネージャーが率先して他部署とコミュニケーションを取り、施策を進める必要があります。
柔軟な対応力
DXは一筋縄ではいきません。プロジェクトの方向性を途中で変更せざるを得なくなることも多いでしょう。プロジェクトを前にリードするスキルだけでなく、立ち止まって振り返り柔軟な思考で最善の案を生み出せるような対応力が求められています。
DX人材の育成方法
DX人材は、新たに社員を採用せずとも従業員を育成することで確保することが可能です。自社社員を育成することで、自社の商品・サービスにも精通しているDX人材が確保できるといったメリットがあります。
DX人材育成の流れとしては、ウェビナーやハンズオン講座などの座学、職場で実践するOJT、情報収集や組織力強化のための社内外の人的ネットワーク構築が有効です。CRMやMAツールの開発会社が行う人材育成プログラムのほか、自治体で行われる無料研修などの育成プログラムを活用すると良いでしょう。
まとめ
DX推進には、デジタルスキルだけでなく、社内全体の風潮や組織の慣習など、今までの方法にとらわれずに物事を勧めていく複合的なビジネススキルが必要です。人材育成プログラムで社内の意識改革をし、企業全体でDXを進めていけると良いでしょう。
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